企業のHR領域におけるDX化について

昨今話題に上がるDX化。

デジタル化による企業の業務改善の変革等を指す言葉ではありますが、

これは人事関連にも取り上げられる内容となっています。

 

今回は企業のDX化、特に人事関連のDX化について取り上げていきます。

 

 

そもそもDXとは?

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まず「DX」とは何かから理解しておきましょう。

DXとは「Digital Transformation」の略になります。

え、Xがなくない?って思いますよね。

 

英語ではtrans~といった接頭辞をx~と省略する習慣があるとのこと。

transには横切るという意味もあるため、それをxで表現しています。

例えばtransmit(=送信する)はxmitと表現するように、

「transformation」は「xformation」と表現されているわけですね。

 

余談はさておき、DXの定義は経済産業省ガイドラインによると、

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」

https://www.meti.go.jp/press/2019/07/20190731003/20190731003-1.pdf

 

とされています。

つまりはITを活用して会社・ビジネスをより良くしよう…ということですね。

当たり前のことではありますが、

これが国から発信されることには意味があります。

 

経済産業省によると、2025年までに多くの日本企業がデジタル化に取り組まない限り、

2025年~2030年にかけて年間12兆円もの経済的損失を被ることになると明言しています。

(所謂2025年の崖と呼ばれるもの。)

これに対して2018年12月に発表された「デジタルトランスフォーメーションを推進するための ガイドライン (DX 推進ガイドライン)」

では、DXを推進するにあたり経営陣が押さえるべき事項を明確にし、さらに取締役会や株主がDXの取り組みをチェックする上で活用できるものとすることを目的としています。

 

DXの有効性、必要性が分かったところで今度はHR領域でのDXについて掘り下げていきましょう。

 

HR領域に関するDXに関して

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HR(Human Resources)領域、

つまりは人事関連に関してもDX化が進んでいます。

まさにHRDX!と言いたいところですが、

HRDXというオープンイノベーション連合の団体名となっているようです。

2019年12月に発足したベネフィット・ワンとHR Tech(人事)、Health Tech(健康)、Ed Tech(教育)などの各分野でHRテクノロジーサービスを提供する企業が連携し、企業の人事課題解決に取り組む枠組み、オープンイノベーション連合。2020年9月時点96社が参画。

https://corp.benefit-one.co.jp/service/benefit_station/lp-hrdx/

行っていることはまさにHR領域におけるDX化ですね。

 

一言にHRDXといっても分類としてはかなり幅広いです。

リクルートワークス研究所では下記のような分類をしています。

HRテクノロジーマップは、2つの軸から成る。横軸は、以前よりもステージが増え、1)ソーシング(候補者の発掘)、2)エンゲージメント(候補者との交流)、3)選考(最適な人材を選ぶ)、4)採用(採用の事務的なプロセス)というタレント・アクイジション(人材獲得)の4つのステージとなる。縦軸は、5)求職者(個人)寄りのテクノロジーと、6)企業寄りのテクノロジーを表している。求職者と企業の両者にサービスを提供しているものもあるため、厳密な線を引くことは難しいが、サンプル企業のサービス提供の状況をみて分類した。 

www.works-i.com

 

おおよそ8つの領域に分けて考えているわけです。

リンク先に最新のテクノロジーマップがあるのでぜひご覧ください。

https://www.works-i.com/research/others/item/hrtech2020map.pdf

 

実際に行われているHRDXにはどんなものがあるか

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こちらに関しては先ほどのHRDXと呼ばれる団体がいくつか事例を挙げていたので見てみましょう。

 

bowgl.com

 

また、HRテクノロジー 大賞という各企業のHR領域における取り組みを評価し表彰が行われていますが、

こちらでも実際の施策概要が記載されています。

 

www.hrpro.co.jp

 

具体的な取り組みやどのような課題があって何を解決しているかに関しては次回以降にやり詳しく掘り下げていきます。

 

要点絞っていくと、HR領域におけるDXで改善できる部分としては上記で分類化された通りではありますが、

 

  1. ソーシング(候補者の発掘)
  2. エンゲージメント(候補者との交流)
  3. 選考(最適な人材を選ぶ)
  4. 採用(採用の事務的なプロセス)というタレント・アクイジション(人材獲得)

 

となります。

団体のHRDXでは特に従業員のエンゲージメント向上施策事例が多いでしょうか。

福利厚生の充実化や、離職率を下げるために従業員のエンゲージメントを数値化したり…と元々行なっていたことではあるとは思いますが、

そちらをITを活用してより有効的に行なっている印象です。

 

また、HRテクノロジー大賞では名だたる企業が様々な施策を行っています。

こちらはAIを活用した人事配置考察や採用、または意思決定に至るまでを補助したり、

ラーニングのプラットフォーム化や促進・時間の効率化等と多岐に渡るものとなります。

 

全体的に上記4点の効率化や改革といった面からも、

HRDXも企業としては取り組むべき必須のこととなるでしょう。

 

おわりに

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HR領域におけるDX化の重要性に関してはご理解いただけたでしょうか?

サイトとしてもHR領域にスポットを当てたものの、

具体的なところまでの紹介は難しいため今後分類整理を行いながら、

課題と解決方法を探っていきます。

 

HR領域以外でのDX化も避けては通れない道です。

会社の事業効率化、利益の増大等を考えれば早々に課題を見直してどうやって解決していくかを考えるべきでしょう。

 

また、技術発展とともにかなり速いスピードで新たなサービス・技術が出てきています。

常にアンテナを張ってこのサバイバルな環境を生き残る会社・人材となりましょう!